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家庭背景と子どもの学力等の関係2

2.　世帯年収と子どもの学力

マスコミが報じたように「世帯年収が高いほど学力は高い」と考えて

差し支えありません。

特に、国語・算数ともＡが知識・技能といった基本分野、Ｂが読解・表現・思考といった

応用分野の出題にもかかわらず、世帯年収の上昇とともに正答率が上昇するのは同じです。

基本分野も応用分野も、年収の高い世帯ほど力がついている、という結論になります。

全体の平均正答率は国算・ＡＢの別なく「600万～700万円未満」

に相当する水準でしたが、「1500万円以上」の正答率は「200万円未満」の正答率より

同様に国算・ＡＢの別なく約20ポイントずつ高くなっています。

そこでそれぞれの正答率を偏差値に換算しました。

平均偏差値	国語Ａ	国語Ｂ	算数Ａ	算数Ｂ
1500万円以上	55.3	55.2	57.0	56.1
200万円未満	46.8	47.0	46.9	46.2

表のように年収1500万円以上の正答率は国算・ＡＢとも55～57、

200万円未満は46～47となりました。

「年収1500万円以上の子どもの平均偏差値は55～57、200万円未満の平均偏差値は46～47」、

ということになります。

算数Ａが最大で、10.1ポイントの差がつきました。

世帯年収で100万円の差がつくのは、(特に所得があまり高くなければ)

家計の観点からはかなり大きな違いですが、

「400万円～500万円未満」の家庭は貯蓄その他を切り詰めて、

せめて子どもの生活実態に直接かかわる支出は「500万～600万円未満」

の家庭と大差ない水準を確保しているのかもしれませんし、

逆に言えば「500万～600万円未満」の家庭は、

子どもの生活実態に直接かかわる支出は「400万円～500万円未満」の家庭と同水準で、

年収の多い分を別の支出に回している、との見方もできるかもしれません。

「800万～900万円未満と900万円～1000万円未満」、

「1200万～1500万円未満と1500万円以上」でも同様の関係なのでしょう。